目次
浮気調査で使える機械を調べる
浮気調査をする上で手助けしてくれる機械は、以下のようなものが挙げられます。
機械の種類としては、家電量販店やAmazonプライムで購入出来るものから、興信所や専門店からレンタルするものまで、様々です。
スマホのアプリなどは、GPSロガーなどを使えば、探偵に依頼しなくても浮気調査を成功させる事も可能です。
- ボイスレコーダー
- 盗聴器
- ＧＰＳ機器
- 小型カメラ
- スマホのアプリなど
GPSで浮気調査をする
GPSの取り付け方法
どこにGPS追跡機器を設置するかにもよりますが、今回は車内（車外）に設置する方法について見ていきましょう。
車内に取り付ける場合は、ダッシュボードや、シートの底部、シートの隙間などが一般的です。
GPS追跡装置を取り付ける場合、（特に車内に設置する場合）無音のものを選ばなければいけません。
音がなってしまうとすぐにばれてしまいます。購入する際に確認してから入手＆設置してください。
車外に取り付ける場合は、車両の底に部分に設置するのが一般的です。
興信所も底部に設置する事が多いようです。
マフラー付近は熱でGPS機器が溶けてしまう可能性もあるので、避けましょう。
浮気調査を警戒しているターゲットの場合、底部までチェックする人もいるので、すぐに目に入らない位置に設置するのが良いです。
手が届くぎりぎりのところに設置するのが見つかりにくいです。
すぐに手の届く場所に設置すると、気づかれて外される可能性もあるので気を付けましょう。
四駆などであれば、スペアタイヤのある場所や、ジャッキ部分に取り付けるのも見えにくいので良いです。GPSロガーであれば、リアルタイムGPSをチェックするだけではなく、追跡結果を記録する事も可能です。
ターゲットにバレてしまうと、浮気調査自体が失敗に終わりますし、さらに警戒され調査が困難になります。
浮気証拠の入手も成功率が極端に下がります。
GPS追跡レンタル機器を取り扱っている探偵事務所もありますから、探偵事務所に問合せてみるとよいでしょう。GPSレンタルを取り入れる事で、違法となる使用方法などを教えてもらう事が可能となりますし、様々なタイプを費用に合わせて比較する事が可能となります。
GPSのメリットとデメリット
GPSのメリットは、居場所が確認できる点です。
これは浮気調査ではデメリットにもなります。
携帯電話でのGPS機能の場合、GPS信号を受け取るために、内臓アンテナを使用するので、善くも悪くもデザインが限定されます。
ターゲットは位置情報において嘘をつけなくなりますし、逆に言うと、本当のことを言う人なら信頼関係を築く事も可能でしょう。要は使い方次第という事です。
音が出るGPS発信機だと浮気調査がバレる可能性があります。バレる可能性を考慮するなら、これはデメリットと言えるでしょう。
バッテリー消費が激しいので、予備バッテリーが必要となるのもデメリットです。
GPSは浮気調査の証拠として使えるのか
あくまで有力証拠としてではなく不貞行為を裏付ける補助証拠としての役割を果たしてくれます。
有力証拠というのは、ラブホテルに浮気相手と入る瞬間の写真などの確実に不倫をしており、ターゲットが弁明できないような証拠の事を指します。
GPS商品やGPSロガーでターゲットの場所を特定したりする事は出来ますが、位置を把握できただけでは証拠とはなりません。
そこで不貞行為を行ったかどうかが重要であり、その証拠画像または動画などを撮影できたかどうかが証拠となります。
尾行は個人で行うのは危険なので、必ず探偵事務所に依頼するようしてください。
夜間の追跡などは特に視界が悪く、事故などを起こしてしまったら最悪です。
旦那の浮気調査のために・・・などという言い訳は当然通じませんし、何より人身事故などを起こしてしまったら取り返しがつきません。
小型カメラを利用する
小型カメラの取り付け方法
最初からライターやカバンなどにはじめから入れられているものが一般的ですが、自分で設置する場合は、ティッシュの箱などが見つかりにくいです。
箱に穴をあけ設置します。
基本的に「どこにでもあるもので、目立たないもの」に設置するとバレにくいです。
小型カメラのメリットとデメリット
メリットはターゲットに気づかれにくい事です。
他には、暗視補正や赤外線機能を搭載している小型カメラもあるので、暗いところでの撮影も可能です。
赤外線の場合は、完全な暗所でも撮影が可能です。
デメリットは、暗視補正機能のものは手ぶれがしやすく画質が荒いです。
使い方を間違えれば盗撮などにも使えてしまうので取り扱いには注意が必要です。
暗視補正は少量の光を必要とするので、完全に真っ暗な暗所では撮影不可です。
赤外線の場合は、1～2mでの接写が撮影条件となります。
小型カメラは浮気調査の証拠として使えるのか
- 個人情報保護法
- 軽犯罪法
- 迷惑防止条例
- 建造物侵入罪
などの法律に触れなければ浮気証拠として使えます。
違法で撮影したものは浮気証拠としては使用できません。
間違って犯罪にならないよう、依頼人として撮影は興信所に依頼し、個人では行わないようにしましょう。
ボイスレコーダーはどう使う？
ボイスレコーダーの使い方ですが、ターゲットの常用している物や場所に忍ばせるのが一般的な使い方です。
鞄や、車の中、などが良いと思います。
ボイスレコーダーを使うときの注意点として、バッテリー切れには注意しましょう。
予備のバッテリーを持っていくのも良いですし、最近の高性能のボイスレコーダーであれば、三日間連続で録音することができるものもありますが、長期となると、個人では難しくなってくるので、探偵業者に依頼する方が無難です。
ボイスレコーダーを使って入手した証拠は補助証拠に該当します。
有力な証拠とはいいがたいものがあります。
メールよりも若干有力であるぐらいに考えておくと良いでしょう。
これだけで慰謝料請求までは難しいです。（不可能ではありません）
仮にターゲットと浮気相手の会話内容に、愛してるとか、妻とは別れるから結婚しようといった会話が含まれていたとしても補助証拠としての扱いになります。
ターゲットが不貞行為を行っている際に接近して録音する事は奥さんや彼女には難しいです。
ばれてしまっては元も子もないので探偵に依頼する方が成功率は高まります。
それよりも、録音した内容から、浮気相手の個人情報が得られるはずです。
氏名や、旦那さんとの関係性なども該当します。
もし、これらの情報を得て、パートナーの浮気が発覚したら、興信所に浮気調査を依頼し自分はタッチしない方が良いです。
録音した内容を他者に伝えたり、販売したりすると犯罪になってしまうので避けましょう。
浮気の状況証拠や有力証拠となると、素人には入手困難なので、リスクや苦労を考えると、探偵に依頼した方が良いです。
やはり一番の浮気証拠は、ラブホテルへ2人で出入りする瞬間を撮影する事です。
ターゲットが言い訳出来ないほどの決定的な証拠を、有力証拠と呼びます。
離婚まで視野に入れて浮気調査を行っているのであれば、録音よりも、公正証書として捺印までしてもらったものを作成し、浮気した事を認めさせた証拠を残した方が良いです。
慰謝料請求の際にも役立つので、ぜひ頭に入れておいてください。
盗聴器を仕掛ける
盗聴するには盗聴器を仕掛ける必要があります。
また盗聴器をターゲットの声が拾える範囲に設置する必要があるので素人判断で設置すると、すぐにばれてしまう可能性があり危険です。
盗聴器を扱う場合は、犯罪になる可能性もあるので、十分に注意して行いましょう。
犯罪になる可能性を下記にリストしますので、参考にされてください。
詳しくは浮気調査専門の興信所か、弁護士に相談すると良いでしょう。
同棲している恋人だからとか、奥さんだから合法という事はありませんので要注意です。
まず、盗聴器自体には違法性はありません。
これは違法に改造されていたり、許可を受けずに製造されたものでない場合に限ります。
- 盗聴器を設置するためにターゲットの家に勝手に侵入すると、住居侵入罪になります。
- 盗聴器を仕掛けるために部屋やターゲットのものを勝手に破壊したり、改造したりすると刑罰の対象になり法律に触れます。
こちらは器物損壊罪に該当します。
他にもプライバシーの侵害、迷惑条例などに触れる可能性も出てきます。 - 改造し、他人の電話を盗聴した場合、これは有線電気通信法違反で罰せられます。電話回線を勝手に切断し、盗聴器を仕掛けるのも当然違法です。よくテレビなどで、コンセントやタコ足に盗聴器を仕掛けられていることがありますが、あれも自分がやれば捕まります。探偵漫画に出てくるような、超小型の盗聴器というのはありません。
他に仕掛けられやすい場所やものは以下のようなものが挙げられます。
- 電話機
- 愛用のボールペン
- 愛用のぬいぐるみ
- プレゼント
- ガスメーター
- 電気メーター
- 車のダッシュボード
- 車内のシートの底部
- ホテル
- 旅館
- オフィス
これらが一般的です。
家電製品などに仕掛けられている事もありますが、基本的にターゲットが常用しているものや場所、つまり盗聴器が音を拾えやすい場所に仕掛けるのが通例です。
スマホのアプリで遠隔操作して盗聴するものもあります。
その他には、盗聴器を使って入手した情報で、他人を脅迫したり金銭を巻き上げたりする行為またはその情報を元に誹謗中傷したりするのも犯罪です。
盗聴により住所などの個人情報を入手し、ストーキングを行うとストーカー規制法に引っかかります。
盗聴で得た話を他人に話すのもダメです。
いくつもの罪状が重なると、その分刑罰も重くなりますので、個人で判断するのは危険です。
また違法に入手した情報と言うのは裁判では浮気調査としては認められません。
逆に上記で挙げたよな罪状を問われる可能性が出てくるので注意が必要です。
餅は餅屋と言うように、浮気調査は依頼者として探偵に依頼する方が賢明です。
盗聴自体は現在の法律では罰せられません。
正確には規制する法律がないため罰することができないのが現状です。
ファミレスで隣の席のカップルの会話が聞こえたからといって、これは盗聴にはなりません。
盗聴では逮捕されなくても、住居侵入や器物損壊罪が見つかってしまうと捕まります。
なので、盗聴器を仕掛けるという考え自体持たない事です。
探偵に依頼すれば犯罪にならないと考える人も多いようですが、探偵が持つ権限は、民間人と大差はありません。
探偵だから何をしても良いと言うことではありません。
探偵は警察や公安委員会に許可をもらって行動しているだけです。
法律を犯してまで浮気調査を行うような興信所とは関わらないほうが無難です。
探偵でも盗聴器を使って得た情報を販売したり、顧客に譲る事も出来ないので、不法行為を行っている興信所は、後で高額請求されたりする可能性も出てくるので、避けてください。
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